1.先物取引の基本
先物取引 Futures Trading
将来の決められた期日に、あらかじめ定めた価格や条件で対象資産を売買する契約を取引することです。取引所に上場する先物では、契約内容や決済方法が標準化されています。
先物契約 Futures Contract
将来の売買について、対象、数量、受渡しや決済の条件などを定めた契約です。上場先物では取引所が契約仕様を定めています。
買建て
先物を買うことで新たな買いポジションを持つことです。反対売買で決済する場合は、同じ限月の商品を売ります。
売建て
先物を売ることで新たな売りポジションを持つことです。反対売買で決済する場合は、同じ限月の商品を買い戻します。
買いポジション
先物を買い建てて保有している状態です。価格変動により損益が生じ、売却や反対売買、最終決済などで解消します。
売りポジション
先物を売り建てて保有している状態です。価格変動により損益が生じ、買い戻しや最終決済などで解消します。
ポジション
未決済の買建玉または売建玉のことです。数量、限月、建値などを把握して管理します。
建玉
まだ反対売買や最終決済をしていない契約のことです。「ポジション」とほぼ同じ意味で使われます。
建値
ポジションを新たに建てたときの約定価格です。損益を把握する際の基準になります。
新規建て
新たに買いまたは売りのポジションを作ることです。反対売買による決済とは区別されます。
反対売買
保有ポジションと反対方向の取引を行い、建玉を決済する方法です。買建てなら売り、売建てなら買いを行います。
決済
保有する先物契約を解消し、損益を確定させることです。反対売買による決済と、満期時の最終決済があります。
原資産
先物契約の対象となる商品や金融指標です。株価指数、債券、通貨、エネルギー、農産物、金属などがあります。
契約単位
先物1枚あたりの数量や価値を定めたものです。価格変動の損益を計算するときに使われ、商品ごとに異なります。
限月 Contract Month
先物契約の満期や最終決済が設定される月です。同じ商品でも複数の限月が並行して取引されることがあります。
期近
満期が比較的近い限月です。どの限月を期近と呼ぶかは、比較する他の限月や取引慣行によります。
期先
期近より満期が先にある限月です。期近との価格差は市場の需給や保有コストなどを反映します。
取引最終日
その限月の取引ができる最終日です。商品や取引所によって日程や取引時間が異なります。
満期日
先物契約が満了する日です。実際の取引最終日や最終決済日とは異なることがあるため、商品仕様を確認します。
限月交代
流動性が高い取引対象が、満期の近い限月から次の限月へ移っていくことです。乗り換えの時期や方法は市場参加者ごとに異なります。
ロールオーバー
満期が近いポジションを決済し、別の限月で同方向のポジションを建て直すことです。限月間の価格差や取引コストが影響します。
2.証拠金と損益
証拠金 Margin
先物取引の契約履行を担保するために預け入れる資金や有価証券です。取引代金そのものではなく、損失が証拠金を超える可能性もあります。
取引証拠金
清算機関や取引参加者の規則に基づき、先物の建玉を維持するために必要となる証拠金です。必要額は商品やリスク状況に応じて変動します。
委託証拠金
顧客が取引を委託する証券会社などへ差し入れる証拠金です。必要額や管理方法は取引業者の条件も確認します。
当初証拠金
新規にポジションを持つときに必要となる証拠金の呼び方です。市場や取引業者によって、初期証拠金など別の表現が使われます。
維持証拠金
建玉を保有し続けるために口座に必要とされる最低水準の証拠金です。基準を下回ると追加差し入れなどが必要になる場合があります。
追加証拠金
相場変動などで証拠金が不足した際に、追加で差し入れる資金です。「追証」と略されることがあります。
証拠金不足
必要な証拠金に対して、口座内の資産が不足している状態です。取引業者の通知や期限を確認し、定められた対応を行う必要があります。
証拠金維持率
有効な口座資産が必要証拠金に対してどの程度あるかを示す比率です。計算方法や警告水準は業者ごとに異なります。
代用有価証券
現金の代わりに、取引所や取引業者が認める有価証券を証拠金として差し入れる方法です。評価額には掛目が適用されることがあります。
値洗い
建玉をその日の清算値段などで評価し直し、損益を計算することです。先物では日々の価格変動が証拠金や資金に反映されます。
清算値段
日々の値洗いや証拠金計算などに使われる価格です。決定方法は商品ごとに定められています。
更新差金
前日の清算値段と当日の清算値段の差を反映して生じる金額です。値洗いに伴う損益を表します。
含み損益
現在の価格でポジションを評価したときの未確定の損益です。反対売買などで決済するまでは変動します。
実現損益
反対売買や最終決済などによって確定した損益です。手数料や税などを含む最終的な損益とは異なることがあります。
損益計算
価格差に契約単位と枚数などを反映して損益を把握することです。実際の計算では商品仕様、為替、手数料なども確認します。
証拠金取引
取引金額全額ではなく、一定の証拠金を差し入れて大きな契約額を取引する仕組みです。少ない資金で大きな価格変動の影響を受けます。
レバレッジ
証拠金に対する取引額の大きさを示す考え方です。利益だけでなく損失も拡大するため、証拠金を超える損失が生じる可能性があります。
ロスカット
損失の拡大などを防ぐ目的で、取引業者が建玉を強制的に決済する仕組みです。発動条件や価格は業者や市場状況によって異なり、損失を一定額に抑える保証ではありません。
強制決済
証拠金不足や取引期限など、定められた条件に該当した場合に、取引業者などが建玉を決済することです。
追証期限
追加証拠金を差し入れる必要がある期限です。期限を過ぎた場合の扱いは取引業者の規則や契約で確認します。
証拠金シミュレーション
価格変動時に必要となる証拠金や損益を想定して計算することです。実際の必要額や相場変動を予測・保証するものではありません。
3.決済と受渡し
最終決済
限月の終了時に残っている建玉を、商品仕様に従って決済することです。現金決済または現物の受渡しなどがあります。
差金決済
対象資産そのものを受け渡さず、契約価格と決済価格の差額を金銭で精算する方法です。株価指数先物などで用いられます。
現物受渡し
契約の最終決済で、対象となる商品や金融商品を実際に受け渡す方法です。受渡しの対象や手続きは契約仕様で定められます。
受渡決済
先物契約の満期時に、対象資産と代金を交換して決済することです。すべての先物が受渡しになるわけではありません。
現金決済型
満期時に指数や価格の差額を現金で精算する先物です。具体的な最終決済数値の算出方法は商品ごとに決まっています。
受渡適格銘柄
国債先物などの受渡しで、契約上受け渡すことが認められている銘柄です。対象や条件は先物商品ごとに定められます。
最終清算数値
現金決済型の先物で最終決済額を算出する基準として用いられる数値です。算出手順は商品仕様や取引所規則に定められています。
SQ Special Quotation
株価指数先物・オプションなどで、最終決済に用いられる特別な指数値を指す通称です。算出日や対象商品、算出方法を確認します。
受渡日
現物受渡しの対象や代金を実際に受け渡す日です。取引最終日とは別に設定される場合があります。
最終取引日
その限月で取引できる最後の日を指す表現です。取引所の商品ページでは「取引最終日」と表記されることもあります。
限月間スプレッド
同じ先物商品の異なる限月の価格差です。期近と期先の需給や保有コストなどを反映します。
ロールコスト
保有限月を次の限月へ移す際に生じる価格差や売買費用を指す言葉です。価格差の方向や大きさは市場状況で変わります。
4.価格・注文・市場の用語
約定
売り注文と買い注文が一致し、取引が成立することです。
約定価格
取引が成立した価格です。注文方法や市場の状況によって希望価格と異なることがあります。
呼値
売買注文で提示する価格です。価格の刻み幅は商品ごとに定められています。
呼値の単位 Tick Size
先物価格が動く最小の刻み幅です。商品や価格帯によって異なる場合があります。
値幅制限
価格が一日に動ける範囲を制限する制度です。制限値幅や拡大条件は取引所の規則で定められます。
ストップ高・ストップ安
値幅制限の上限価格や下限価格に達した状態を指す通称です。売買成立の状況や取引継続の扱いは市場ルールによります。
サーキットブレーカー
急激な価格変動時などに、取引を一時中断したり値幅を見直したりする制度です。発動条件や措置は市場ごとの規則で決められています。
流動性
希望する数量を比較的円滑に売買できる度合いです。取引量や注文の厚さ、売買のしやすさなどで見られます。
出来高
一定期間に成立した取引の数量です。取引の活発さを示す指標の一つです。
建玉残高
まだ決済されずに残っている先物契約の数量です。オープンインタレストとも呼ばれます。
板
価格ごとの売り注文と買い注文の状況を表示したものです。価格帯ごとの注文数量などを確認できます。
買気配
買い手が提示している価格です。通常、最も高い買い注文価格が最良買気配として表示されます。
売気配
売り手が提示している価格です。通常、最も低い売り注文価格が最良売気配として表示されます。
スプレッド
二つの価格の差を指す言葉です。先物では売値と買値の差、異なる限月や商品間の価格差など、文脈により意味が異なります。
成行注文
価格を指定せず、成立しやすい価格で売買する注文です。急な相場変動時は想定と異なる価格で成立する可能性があります。
指値注文
売買する価格を指定する注文です。指定した価格条件に合わなければ、成立しないことがあります。
注文数量
売買注文に含める契約枚数や数量です。商品ごとの取引単位に従います。
価格優先・時間優先
注文を成立させる際の基本原則です。一般に有利な価格の注文が優先され、同じ価格では早く出された注文が優先されます。
取引時間
売買注文を受け付け、取引を行う時間帯です。日中取引や夜間取引の有無、祝日取引などは商品ごとに異なります。
夜間取引
通常の日中時間帯以外に行われる取引です。取引時間や取引日付の扱いは取引所の制度に従います。
5.先物価格と市場構造
先物価格
先物契約が市場で売買される価格です。満期、金利、保管費用、需給などの要因が関係します。
現物価格
対象となる商品や金融資産を現時点で売買する価格です。先物価格との比較に使われます。
ベーシス
先物価格と現物価格の差を指す言葉です。市場によって差の計算順序が異なるため、定義を確認します。
コンタンゴ Contango
一般に、期先の先物価格が期近より高い状態です。保管費用や金利、需給など複数の要因で生じます。
バックワーデーション Backwardation
一般に、期先の先物価格が期近より低い状態です。現物の需給や緊急性などが影響する場合があります。
先物カーブ
複数の限月の価格を満期順に並べた形です。期近から期先への価格の傾きや変化を表します。
キャリーコスト
原資産を保有し続けるためにかかる金利、保管費用、保険料などの総称です。先物と現物の価格関係に影響します。
金利コスト
原資産の購入資金を調達したり保有したりする際にかかる金利です。先物価格を考える際の要因の一つです。
保管費用
金属やエネルギーなど現物商品を保管するための費用です。商品先物の現物価格と先物価格の関係に影響します。
配当利回り
株価指数先物などで、構成銘柄の配当が先物価格に関係する要因として扱われることがあります。実際の価格計算は商品仕様によります。
順ザヤ
期先価格が期近価格より高い状態を指す市場用語です。コンタンゴに近い意味で使われますが、商品や市場の慣行を確認します。
逆ザヤ
期先価格が期近価格より低い状態を指す市場用語です。バックワーデーションに近い意味で使われます。
限月間取引
同一商品で異なる二つの限月を組み合わせて売買することです。カレンダースプレッド取引とも呼ばれます。
カレンダースプレッド
同じ原資産の異なる限月を同時に買い、売りする取引です。限月間の価格差の変化が損益に影響します。
裁定取引
関連する市場や商品の価格差を利用して、価格差の縮小・拡大から利益を得ようとする取引です。価格差が必ず解消するわけではなく、損失リスクもあります。
先物曲線のロール利回り
限月を乗り換える際の先物カーブの価格差が、保有成果に与える影響を表す概念です。実際の損益は原資産価格や費用などでも変わります。
6.ヘッジと取引の目的
ヘッジ Hedge
保有資産や将来の取引に伴う価格変動リスクを抑える目的で、関連する先物ポジションを持つことです。完全に損失を防げるとは限りません。
価格変動リスク
市場価格が変動することで、資産価値や将来の仕入れ・販売価格が変わる可能性です。先物はこのリスクを調整するためにも使われます。
買いヘッジ
将来購入する予定の資産の価格上昇に備え、先物を買う形で行うヘッジです。現物価格との連動差などが残る場合があります。
売りヘッジ
保有資産や将来販売する商品の価格下落に備え、先物を売る形で行うヘッジです。現物と先物の価格差などのリスクは残ります。
投機 Speculation
価格変動から利益を得ることを目的に売買することです。価格が予想に反して動けば損失が生じます。
裁定
関連する価格の不均衡に着目して行う取引です。実行には売買コスト、資金、取引制限などが関係します。
ポートフォリオヘッジ
複数の資産を含むポートフォリオの価格変動を、指数先物などを使って調整する方法です。先物と保有資産の連動度合いによって効果が異なります。
ヘッジ比率
保有資産の価格リスクに対して、どの程度の先物ポジションを組み合わせるかを示す比率です。算出方法や前提によって値が変わります。
ベーシスリスク
ヘッジ対象の現物価格と利用する先物価格が完全には一致して動かず、価格差が変化するリスクです。
ロング
買いポジションを持っている状態、または買い方向の取引を指す言葉です。
ショート
売りポジションを持っている状態、または売り方向の取引を指す言葉です。
損切り
損失が拡大する前に、自らポジションを決済して損失を確定させることです。実際の価格や約定は注文時の市場状況に左右されます。
利食い
含み益があるポジションを決済し、利益を確定させることです。
分散
価格変動要因の異なる資産や取引へ資金を分ける考え方です。分散しても損失がなくなるわけではありません。
7.先物商品の種類
株価指数先物
株価指数を対象とする先物です。多くは現金決済型で、最終決済数値との差額を精算します。
日経225先物
日経平均株価を対象とする株価指数先物です。契約サイズや限月、取引時間が異なる複数の商品があります。
TOPIX先物
東証株価指数(TOPIX)を対象とする先物です。株式ポートフォリオの価格変動を調整する用途などがあります。
国債先物
国債を対象とする先物です。商品仕様により、受渡し可能な国債や受渡価格の計算方法が定められています。
金利先物
金利や金利指標を対象とする先物です。短期金利や債券価格など、商品ごとの対象と決済方法を確認します。
通貨先物
通貨の交換比率などを対象とする先物です。為替変動リスクの管理や取引に用いられます。
商品先物
エネルギー、金属、農産物などの商品を対象とする先物です。現物受渡しの有無や品質・受渡条件などが商品ごとに定められます。
エネルギー先物
原油、天然ガス、電力などエネルギー関連商品を対象とする先物です。市場や地域によって対象指標や契約仕様が異なります。
貴金属先物
金、銀、白金などの貴金属を対象とする先物です。商品によって現物受渡しや現金決済などの条件が異なります。
ミニ先物
標準的な先物より契約サイズを小さくした商品を指す呼び方です。サイズや取引単位は商品ごとに定められます。
マイクロ先物
通常の商品より小さい契約単位で設計された先物商品を指す呼び方です。名称だけでサイズを判断せず、契約仕様を確認します。
限日先物
通常の限月制とは異なる決済期限の仕組みを持つ先物商品の名称として使われます。取引日や決済条件は商品仕様で確認します。
現物先物
満期時に対象となる現物資産の受渡しが可能な先物を指す分類です。受渡しの実施条件は各商品の規則によります。
指数先物
株価指数などの数値を対象とする先物です。指数自体を受け渡すのではなく、通常は差額を現金で決済します。
先渡契約 Forward Contract
当事者同士が相対で、将来の売買条件を合意する契約です。取引所で標準化された先物とは異なり、契約内容や相手方リスクを個別に確認します。
8.清算・取引所の仕組み
取引所
先物商品の上場や売買の場を提供し、取引ルールを定める市場運営者です。商品仕様や取引時間、価格制限などを公表します。
清算機関
取引成立後の債務を引き受け、決済を円滑に行うための機関です。証拠金の計算や受渡しの管理などを担います。
清算参加者
清算機関との間で取引の清算を行う資格を持つ金融機関などです。顧客の取引は取引参加者や取引業者を通じて行われる場合があります。
取引参加者
取引所の規則に基づき、顧客の注文を市場へ取り次いだり自己取引を行ったりする資格を持つ会社です。
中央清算機関 CCP
取引の売り手と買い手の間に入り、清算の相手方となる機関です。決済リスクを管理するための仕組みを運営します。
証拠金制度
取引当事者が契約を履行できるよう、一定の担保を差し入れる仕組みです。市場変動に応じて必要額が変更されることがあります。
SPAN
複数の先物・オプションのポートフォリオについて、想定される価格変動リスクなどから証拠金を計算する方法の一つです。適用範囲やパラメータは運営主体の資料で確認します。
清算値段決定
日々の値洗いなどに使う清算値段を決める手続きです。商品や取引状況によって参照価格や算出手順が異なります。
売買停止
市場の混乱や制度上の条件などにより、売買を一時的に停止する措置です。再開時刻や対応は取引所の発表に従います。
取引規制
価格変動や市場の状況に応じて適用される注文や取引の制限です。内容は取引所や商品ごとの規則で確認します。
オープンインタレスト
未決済の先物契約数を表す指標です。建玉残高と同じ意味で使われ、市場のポジション状況を見る参考になります。
取引単位
注文・約定で扱う数量の最小単位です。商品によって1枚の契約サイズや呼値の単位が異なります。
9.リスクを理解するための用語
価格変動リスク
相場が不利な方向へ動き、ポジションに損失が生じるリスクです。先物では小さな価格変動でも契約サイズに応じて損益が変わります。
流動性リスク
希望する価格や数量で売買できないリスクです。出来高が少ない場合、注文が成立しにくかったり価格差が広がったりします。
ギャップリスク
取引時間外のニュースなどで、次の取引開始時に価格が大きく離れて始まるリスクです。逆指値が希望価格で約定するとは限りません。
追証リスク
価格変動によって証拠金が不足し、追加資金の差し入れが必要になるリスクです。対応できない場合、建玉が決済されることがあります。
元本超過損失
損失が差し入れた証拠金や当初の投資額を上回ることです。先物の価格変動によって発生する可能性があります。
市場リスク
金利、為替、株価、商品需給などの市場要因で価格が変わるリスクです。
取引業者リスク
取引を仲介する業者の信用やシステム、事務処理などに関するリスクです。業者の登録状況や契約条件を確認します。
システムリスク
通信障害、取引システムの停止、端末の不具合などにより、注文や管理が予定どおりできなくなるリスクです。
想定元本
契約数量と価格などから算出する、取引の対象となる名目上の金額です。差し入れた証拠金とは異なります。
必要証拠金の変更
市場の変動やリスク評価の変更などで、取引に必要な証拠金額が見直されることです。建玉を維持するための資金計画に影響します。
流動性枯渇
売買注文が大幅に減り、希望する数量の取引が難しくなる状態です。急変時には価格が飛ぶこともあります。
分散効果
異なる値動きをする資産を組み合わせることで、全体の価格変動を抑える可能性がある考え方です。損失がなくなる保証ではありません。
取引条件
手数料、証拠金、取引時間、ロスカット条件、決済方法など、取引を行う前に確認する契約上の条件です。
10.先物用語の見方
商品仕様
取引単位、限月、取引最終日、決済方法、値幅制限など、その先物商品の条件をまとめた情報です。取引所の最新資料で確認します。
取引所公表資料
取引時間、証拠金、清算値段、価格制限などの制度を確認するための公式情報です。制度変更があるため、古い説明だけで判断しないことが大切です。
売買単位と損益単位
価格表示の刻み幅と、価格が一刻み動いたときの損益額は商品ごとに異なります。取引枚数を含めて確認します。
決済方法の確認
先物が現金決済か現物受渡しか、最終決済数値がどう算出されるかを事前に確認することです。商品ごとの仕様が異なります。
価格差の確認
現物価格と先物価格、または期近と期先の価格差を比較することです。差の定義や参照時点をそろえて見る必要があります。
リスク許容度
資金や運用目的に照らして、どの程度の損失や価格変動を受け入れられるかという考え方です。将来の損失額を保証する数値ではありません。
損益のシナリオ
価格が複数の方向へ動いた場合に、建玉や証拠金がどう変わるかを仮定して整理することです。急変や約定価格のずれも想定に含めます。
取引記録
建玉、約定価格、手数料、証拠金、決済内容などを記録したものです。損益の把握や取引内容の振り返りに使います。